リサーチプランナー

・株式会社ビデオリサーチ ・株式会社ビデオリサーチコミュニケーションズ ■ 現在ビデオリサーチでは、IT人材の採用に特に注力しております。

当社ITの現場で活躍する社員のインタビュー記事もありますので、ぜひご覧ください。

仕事内容

メディアコンテンツグループは、ビデオリサーチが保有する生活者データ・メディアデータ・コンテンツデータを活用し、既存事業の高度化および新規事業開発を推進しています。

本ポジションでは、ビデオリサーチならではの豊富な生活者・メディアデータを活用しながら、生成AIを活用した新サービス開発や事業創出に携わっていただきます。企画立案に加え、顧客やパートナー企業との共創を通じてサービス開発を推進し、新たな事業価値の創出に取り組んでいただきます。

【主な業務内容】

・生活者・メディアデータを活用した新規サービスの企画・開発

・営業・開発・調査部門と連携したプロジェクト推進

・顧客やパートナー企業との共創によるサービス開発

・サービスローンチに向けた業務設計および改善活動

応募資格

【必須】

以下のいずれかの実務経験を2年以上有する方

・新規事業開発、事業企画、商品・サービス企画

・法人向けソリューションの企画提案

・コンサルティング業務

あわせて、以下の経験・スキルを有する方

・データや顧客課題を起点とした商品・サービス改善の経験

・PowerPoint、Excelを用いた企画書・提案書の作成スキル

・課題を整理・構造化し、解決策を立案できる論理的思考力

・社内外の関係者と円滑に連携できるコミュニケーション力

【歓迎】

・メディア、広告、マーケティング、リサーチ業界での業務経験

・広告主向けマーケティング戦略立案やソリューション提案の経験

・データ分析やデータ活用に関する知識・経験

・生成AIを活用した業務改善やサービス企画の経験

・SQL、Python、BIツール等の利用経験

【求める人物像】

・指示待ちではなく自ら課題を設定して行動できる方

・社内外の多様なメンバーと協働できる方

・AIを積極的に活用し、新たなビジネス機会を創出したい方

・将来的に事業責任者・組織リーダーとして成長したい方

職種 / 募集ポジション リサーチプランナー 雇用形態 正社員 給与 年収 480万円 〜 800万円 ※時間外手当 全額支給 ※上記は残業40時間相当（月）を含んだ年収イメージです 勤務地

• 102-0075 ■東京本社：東京都千代田区三番町6-17 地図で確認

※本社配属となりますが、全国転勤の可能性はあります。 ・支社：関西、中部、九州、北海道、東北、中国 ・営業所：静岡、信越 試用期間、就業時間等 【試用期間】 無し 【残業手当】 全額支給 【勤務時間（フレックスタイム制）】 9:30～17:30（所定労働時間 7時間） ※フレックス勤務あり。 コアタイムは下記いずれかのパターンを本人が選択可能。 1）11:00～15:00 2）13:00～16:00 ※月の出社率50％ フルリモート不可 会社情報 会社名 ビデオリサーチグループ 代表者 石川 豊 本社所在地 〒102-0075 東京都千代田区三番町6-17 事業所所在地 ■支社 関西（大阪市）、九州（福岡市）、東北（仙台市）、中部（名古屋市）、北海道（札幌市）、中国（広島市） ■営業所 静岡（静岡市）、信越（新潟市） 設立年月日 1962年9月20日 資本金 2億2,050万円 社員数 292名（2025年7月現在） 事業内容 ・テレビ事業（地上波、ＢＳ、ＣＳ、有料放送等、テレビ視聴率調査の将来計画の策定、企画・開発、運用） ・インタラクティブ事業（インターネット、メディアのデジタル化に伴うサービスの企画・開発） ・メディア・コミュニケーション事業（マス媒体の価値指標開発、コミュニケーション領域の企画・開発、運用） ・ソリューション事業（当社お客様の個別のマーケティング課題に対し、手法問わないソリューション提案） 当社設立について 日本では1953年にテレビ放送がスタートし、放送局や広告会社によって様々な手法の視聴状況調査が行われていました。 1960年には、カラー放送が開始され、テレビが急速に普及し、これに伴い広告媒体としても高い評価を得るようになると、その媒体評価の目安としての視聴率が求められるようになりました。 そこで日本で初の視聴率調査が、1961年4月、アメリカの調査会社ACニールセン社によって開始。 これに対し、「日本の資本による調査会社による視聴率調査を」という要望を受け、（株）電通と（株）東芝が、 テレビ受像機にメータを取り付けて測定する方法を開発。 この2社と、全国主要民間放送局18社の計20社が出資し、 1962年9月に「株式会社ビデオ・リサーチ」が第三者機関の調査会社として設立されました。 株主 株式会社TBSテレビ / 日本テレビ放送網株式会社 / 株式会社フジ・メディア・ホールディングス / 株式会社テレビ朝日ホールディングス / 株式会社テレビ東京 / 株式会社MBSメディアホールディングス / 朝日放送グループホールディングス株式会社 / 読売テレビ放送株式会社 / 関西テレビ放送株式会社 / 中部日本放送株式会社 / 東海テレビ放送株式会社 / 名古屋テレビ放送株式会社 / 中京テレビ放送株式会社 / 株式会社RKB毎日ホールディングス / KBCグループホールディングス株式会社 / 株式会社テレビ西日本 / 株式会社福岡放送 / 北海道放送株式会社 / 札幌テレビ放送株式会社 / 北海道テレビ放送株式会社 / 北海道文化放送株式会社 / 東北放送株式会社 / 株式会社中国放送 /東芝デジタルソリューションズ株式会社 / 株式会社電通グループ / 株式会社博報堂 / 株式会社大広

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