【ビデオリサーチコミュニケーションズ】人事ゼネラリスト／次世代リーダー候補募集

・株式会社ビデオリサーチ ・株式会社ビデオリサーチコミュニケーションズ ■ 現在ビデオリサーチでは、IT人材の採用に特に注力しております。

当社ITの現場で活躍する社員のインタビュー記事もありますので、ぜひご覧ください。

仕事内容

人事部門の将来を担うリーダー候補として、労務管理をはじめとした人事業務に携わっていただきます。就業管理、給与、評価、採用、健康管理、育成、福利厚生、人事企画等からご本人の適性・キャリアに応じていずれかを担当して頂きながら、業務領域を拡大していく予定です。

応募資格

【必須（MUST）】 ＜経験＞

以下のいずれかの経験をお持ちの方

・事業会社における人事の業務経験

・社会保険労務士事務所での実務経験

・人事給与関連のアウトソーシング会社での実務経験

＜スキル＞

・Microsoft Officeの基本操作スキル

→ Word、PowerPoint：ゼロベースから社内提案文書の作成、 Excel：関数（vlookup/if）等を用いたグラフ・ピボット作表が出来る

・関係部署と連携しながら業務を推進できるコミュニケーション能力

・業務に応じて企画創造と安定効率、双方の思考・業務遂行ができる

・本質的な課題に対し、スキル・経験を生かして施策を立案し、実施できる

・主体的に物事を考え協調性を持って進められる

職種 / 募集ポジション 人事_次世代リーダー候補 雇用形態 正社員 給与 年収 400万円 〜 700万円 ※時間外手当 全額支給 勤務地

• 102-0075 ＜三番町オフィス＞東京都千代田区三番町6-17 地図で確認

※三番町オフィスがメインとなりますが、全国転勤の可能性はあります。 転勤：当面無 勤務時間 【勤務時間（フレックスタイム制）】 9:30～17:30（所定労働時間 7時間） ※フレックス勤務あり。 コアタイムは下記いずれかのパターンを本人が選択可能。 1）11:00～15:00 2）13:00～16:00 在宅勤務有り（月の出社率50％ フルリモート不可） 試用期間、就業時間等 【試用期間】 無し 【残業手当】 全額支給 会社情報 会社名 ビデオリサーチグループ 代表者 石川 豊 本社所在地 〒102-0075 東京都千代田区三番町6-17 事業所所在地 ■支社 関西（大阪市）、九州（福岡市）、東北（仙台市）、中部（名古屋市）、北海道（札幌市）、中国（広島市） ■営業所 静岡（静岡市）、信越（新潟市） 設立年月日 1962年9月20日 資本金 2億2,050万円 社員数 292名（2025年7月現在） 事業内容 ・テレビ事業（地上波、ＢＳ、ＣＳ、有料放送等、テレビ視聴率調査の将来計画の策定、企画・開発、運用） ・インタラクティブ事業（インターネット、メディアのデジタル化に伴うサービスの企画・開発） ・メディア・コミュニケーション事業（マス媒体の価値指標開発、コミュニケーション領域の企画・開発、運用） ・ソリューション事業（当社お客様の個別のマーケティング課題に対し、手法問わないソリューション提案） 当社設立について 日本では1953年にテレビ放送がスタートし、放送局や広告会社によって様々な手法の視聴状況調査が行われていました。 1960年には、カラー放送が開始され、テレビが急速に普及し、これに伴い広告媒体としても高い評価を得るようになると、その媒体評価の目安としての視聴率が求められるようになりました。 そこで日本で初の視聴率調査が、1961年4月、アメリカの調査会社ACニールセン社によって開始。 これに対し、「日本の資本による調査会社による視聴率調査を」という要望を受け、（株）電通と（株）東芝が、 テレビ受像機にメータを取り付けて測定する方法を開発。 この2社と、全国主要民間放送局18社の計20社が出資し、 1962年9月に「株式会社ビデオ・リサーチ」が第三者機関の調査会社として設立されました。 株主 株式会社TBSテレビ / 日本テレビ放送網株式会社 / 株式会社フジ・メディア・ホールディングス / 株式会社テレビ朝日ホールディングス / 株式会社テレビ東京 / 株式会社MBSメディアホールディングス / 朝日放送グループホールディングス株式会社 / 読売テレビ放送株式会社 / 関西テレビ放送株式会社 / 中部日本放送株式会社 / 東海テレビ放送株式会社 / 名古屋テレビ放送株式会社 / 中京テレビ放送株式会社 / 株式会社RKB毎日ホールディングス / KBCグループホールディングス株式会社 / 株式会社テレビ西日本 / 株式会社福岡放送 / 北海道放送株式会社 / 札幌テレビ放送株式会社 / 北海道テレビ放送株式会社 / 北海道文化放送株式会社 / 東北放送株式会社 / 株式会社中国放送 /東芝デジタルソリューションズ株式会社 / 株式会社電通グループ / 株式会社博報堂 / 株式会社大広

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