【フリーター・大学生・主婦/主夫歓迎】学習と心をサポートする個別指導塾で教室運営サポートスタッフを募集！

仕事概要

業務内容 ・教室での生徒保護者の受付対応、電話での問い合わせ対応 ・快適な教室をつくるための教室清掃や備品の発注など教室環境整備 ・生徒さんの通塾管理／講師の出勤管理 ・生徒・保護者との面談・相談支援 生徒さんの目標達成に向けて、学習方法や追加受講の提案も行います。営業経験を生かせます！支援未経験の方でもご活躍いただけます。 広く必要な業務を実施し、教室運営をサポートしていただくお仕事です。 このお仕事のやりがい 生徒一人ひとりが、もう一度学びの楽しさを感じ、新たな一歩を踏み出すお手伝いをする仕事です。 生徒一人ひとりの“新しい一歩”に寄り添える、やりがいの大きい職場です。 「キズキ共育塾」とは？ キズキ共育塾は、「困難（不登校や引きこもりなど）」を経験した方をはじめ、年齢を問わず「人生をもう一度やり直したい」と考えている方が次のステップに進むための「学習指導」と「心のサポート」を実施している個別指導塾です。 2011年夏に代々木校を開校して以来、不登校・引きこもり・高校や大学を中退した方、通信制高校に通う方、大学に入り直したい社会人の方など、様々な背景を持った生徒さんを、10,260名以上支援してきました。 2025年10月、下記のように全国に17校舎を構え、またオンライン授業も展開しています。 関東：10校舎（西新宿・三軒茶屋・秋葉原・代々木・池袋・吉祥寺・町田・横浜・武蔵小杉・大宮） 東海：2校舎（名古屋・安生駅前） 関西：4校舎（京都・大阪・天王寺・神戸） 九州：1校舎（福岡天神） 株式会社キズキは、「ビジネス」と「社会貢献」の両立を追求し、事業の拡大を行っています。 特に、今回募集するキズキ共育塾を擁する学習支援事業部は、8年間毎年売上が成長しています。 今後も店舗拡大を予定しています。 キズキとは？ 【何度でもやり直せる社会をつくる】 株式会社キズキは教育・福祉×ビジネスで「何度でもやり直せる社会」を実現することを目指し、毎年150%で売上成長している企業です。 20代－30代が7割以上と若手スタッフ中心の勢いのあるベンチャー企業です。 不登校・発達障害の方を対象とした塾、うつ病・発達障害の方を対象としたビジネススクール（就労移行支援事業）などを行っています。 事業内容 〇不登校・中退・引きこもりの方向けの学習塾のパイオニア「キズキ共育塾」 〇うつや発達障害で離職した方に特化したキャリア支援を行なうビジネススクール「キズキビジネスカレッジ」 〇行政と連携して、生活困窮世帯等の学習や就労を支援する公民連携事業 支援事例）少年院出院後の学習支援 〇就労に困難を抱えた方をバックオフィス（経理、人事など）人材に育成するBPO事業 事業実績 〇毎年約1.44倍で売上成長 〇不登校や引きこもり、中退を経験した人の学びなおしや受験をサポートする個別指導塾「キズキ共育塾」は首都圏・関西・東海・福岡に16拠点展開。累計生徒数は約10,800名超、相談件数は累計20,900名超（2026年4月現在） 〇うつや発達障害で離職した方に向けた就労移行支援事業所「キズキビジネスカレッジ」は首都圏・関西に10拠点展開、累計利用者数約1000名（2026年4月現在） 〇中央省庁や全国の自治体から生活困窮世帯の子ども支援を中心とした事業を受託する公民連携事業部では、現在約59事業を運営中（2026年4月現在） メディア実績 〇キズキ代表安田がNHK日曜討論に出演し、野田こども政策担当大臣と専門家等と議論（https://kizuki-corp.com/news/20220508nhkyasuda/） 〇集英社オンラインにて役員の林田とキズキビジネスカレッジマネージャーの長谷川がキズキビジネスカレッジについて紹介（https://shueisha.online/articles/-/96102） 〇webメディア「ミライのお仕事」にてキズキ人事部採用責任者の阿部がキズキの組織について紹介（https://jobseek.ne.jp/corporate-data/kizuki-corp/） 〇日本経済新聞にてキズキ代表安田がキズキビジネスカレッジについて紹介（https://kizuki-corp.com/news/20200205-nikkei/）

必須スキル

下記すべてを満たす方 ・メール、Word、Excelの基本的なPCスキル ・基本的なビジネスコミュニケーションができる方（電話対応、来客対応など）

歓迎スキル

・営業の経験がある方 ・事務の経験がある方（請求書作成・システム登録等） ・ご家庭と両立しながら不登校支援に携わりたい方 ・「福祉」「支援」「教育」へのキャリアチェンジを検討されており、まずは正社員ではなくパートタイムスタッフから取り組んでみたい方

求める人物像

①論理的に考えて、物事を進めていくのが好きな方 ②仕事を自分事として進めていくことが好きな方 ③自分の仕事を通じて、社会にインパクトを残したい方

応募概要

給与

時給：1,500円（研修期間2ヵ月：1,250円）

勤務地

①キズキ共育塾 名古屋校 〒450-0003 愛知県名古屋市中村区名駅南1-23-17 TOSHIN笹島ビル2階 JR・地下鉄「名古屋駅」から徒歩6分 「名鉄名古屋駅」から徒歩7分 https://kizuki.or.jp/facility/nagoya/

雇用形態

パート

勤務体系

名古屋校：勤務時間 火・木曜日を含む週3日以上勤務 12：00～21：00の間で1日5時間以上 夕方以降勤務・フルタイム勤務歓迎！ ※土曜日に勤務できる方歓迎 ※出社曜日および時間は教室のシフトと相談のうえ調整いたします ※ご応募の際に勤務を希望する曜日・時間帯をお知らせください その他の休暇：年末年始休暇（12月29日～1月3日）、忌引休暇

試用期間

30日間

福利厚生

各種保険：勤務時間にあわせて法定通り加入（健康保険、厚生年金、雇用保険、労災保険） 交通費：1日当たり上限1000円 ※試用期間あり（時給の変動なし） ※社員登用実績あり その他 【有期雇用特別措置法による特例対象者の場合】 無期転換申込権が発生しない期間：定年後引き続いて雇用されている期間 【労働契約法に定める同一の企業との間での通算契約期間が5年を超える有期労働契約の締結の場合】 本契約期間中に会社に対して期間の定めのない労働契約(無期労働契約)の締結の申込みをしたときは、本契約期間の末日の翌日(2025年04月01日)から、無期労働契約での雇用に転換することができる。 ・この場合の本契約からの労働条件の変更の有無 : 無

企業情報

企業名

株式会社キズキ

設立年月

2015年7月

本社所在地

東京都新宿区信濃町35 信濃町煉瓦館4階

事業内容

【何度でもやり直せる社会をつくる】
私たちは教育/福祉×ビジネスで「何度でもやり直せる社会をつくる」というビジョンの実現を目指しています。
創業以来毎年約145％成長を続け、20代・30代が7割以上を占める若手スタッフが活躍する勢いのあるベンチャー企業です。

＜事業内容＞※2026年8月現在

• 学習支援事業

〇不登校、うつ、発達障害、中退などを悩みを抱えた方々向けの個別指導塾「キズキ共育塾」と家庭教師「キズキ家学」を運営
〇2026年4月、通信制高校サポート校「キズキ高等学院」を開校

• 就労支援事業

〇うつや発達障害等による離職者が、長期就労のための「ビジネススキル」と「メンタル」の基盤を身につけられる就労移行支援事業所「キズキビジネスカレッジ」と就労継続支援B型「キズキワークス」を運営

• 公民連携事業

〇国や自治体から受託した生活困窮世帯やひきこもり等様々な困難を抱える方への支援事業を運営
〇国・自治体の教育×福祉等の社会課題に関する施策づくりのための調査研究や自治体計画の策定

• 新規事業

〇2026年7月外国人就労支援事業の子会社「株式会社Kizuki-Asha」設立

＜事業内容＞※2026年8月現在

• 学習支援事業

不登校、うつ、発達障害、中退などを悩みを抱えた方々を支援する個別指導塾「キズキ共育塾」と「家庭教師キズキ家学」を運営し、生徒の特性や状況に応じて「勉強とメンタル」の両面からサポートしています。2026年4月、通信制高校サポート校「キズキ高等学院」も開校しました。

• 就労支援事業

うつや発達障害等による離職者が、長期就労のための「ビジネススキル」と「メンタル」の基盤を身につけられる就労移行支援事業所「キズキビジネスカレッジ」と就労継続支援B型「キズキワークス」を運営。独自のデータとAI技術を活用し、病気や障害によって働く不安を抱えている方へメンタルとキャリアの両軸で支援を行っています。

• 公民連携事業

国や全国の自治体から事業を受託し、生活困窮世帯、ひとり親世帯、発達障害等の子どもの学習支援や、生活困窮・ひきこもり状態の大人への自立・就労支援など、困難を抱える方を支援しています。現場支援にとどまらず、「教育×福祉」等の社会課題に関する調査研究や自治体計画の策定事業も受託し、国・自治体への政策提言や政策づくりにも貢献しています。

＜事業実績＞ ※2026年8月現在

• 学習支援事業

〇個別指導塾「キズキ共育塾」：16拠点（首都圏/東海/関西/九州）
〇累計生徒数14,000名以上、累計相談者数27,000名以上

• 就労支援事業

〇就労移行支援事業所「キズキビジネスカレッジ」：12拠点（首都圏/関西）
〇累計利用者数約1,200名、累計相談件数約16,000件

• 公民連携事業

〇国ならびに全国の自治体からの受託事業数：63事業

＜メディア実績＞

• キズキ代表安田がNHK日曜討論に出演し、

野田こども政策担当大臣と専門家等と議論
https://kizuki-corp.com/news/20220508nhkyasuda/

• 集英社オンラインにて役員の林田と

キズキビジネスカレッジマネージャーの
長谷川がキズキビジネスカレッジについて紹介
https://shueisha.online/articles/-/96102

• 日本経済新聞にてキズキ代表安田が

キズキビジネスカレッジについて紹介
https://kizuki-corp.com/news/20200205-nikkei/

従業員数

1,643名（内正社員174名）

企業サイトURL

https://kizuki-corp.com/